トラブルにならない転職を目指してハードワークを脱出しましょう

引き留めにあう

退職を申し出た時に、考え直して欲しいと引き留めがあるのはよくある話です。自分を必要としてくれるのは嬉しいですが、会社側にしてみたら実は人員不足が理由だったり、今進めている仕事に影響を与えるなどの理由がある事も理解した方が良いです。ましてや、ハードワークから脱出する為に決めた転職も、引き留めによって諦めてしまうと意味がありません。
退職はもちろん労働者の意思が優先されますが、後々のトラブルを回避するためには、繁忙期を避けた退職日にする、後任者への引き継ぎ期間をしっかり取るなどして、会社の都合も考慮した退職スケジュールにするのが良いと思います。
会社によっては、退職者が出ると直属の上司の査定が下がる事もあって、上司の保身のために引き留めるケースもあります。この場合、人事部があれば相談出来ますが、感情論になって解決が難しい時には最終手段として労働基準監督署に相談することも考えておかなければいけません。

引き継ぎのトラブル

退職願いが受理されたら引き継ぎを行いますが、実はこの引き継ぎでトラブルになる事が多いのです。そもそも、今自分が抱えている仕事のノウハウを全て教えることは無理ですから、完璧に全ての仕事を引き継いでもらうのは無理です。
ただ、後任者へ不十分なままの引き継ぎで退職したり、現在進行中であるプロジェクトの途中に退職したりすれば、会社や上司、同僚だけではなくお客様にまで迷惑をかけてしまいます。その為に人間関係を悪化させてしまい、トラブルの元となってしまいますので注意が必要です。退社時のトラブルは、その場ではやり過ごしても長い社会人生活の中でどのような影響があるか予想できません。引き継ぎによるトラブルを招かないようにするには、後任者にしっかりと引き継ぎ出来る日程を逆算して、退職日を決めることが大切です。

ライバル会社への転職

転職する事自体は労働者の意志を尊重してくれますが、同業他社やライバル会社に転職する事が分かってしまうと反対にあう可能性があります。それはノウハウの流失や、顧客データの流失などが考えられるからです。
会社によっては、退職時の一定期間内にライバル会社へ転職しないことを誓約させたり、会社が定める秘密保持規約の提出を求めることもあります。しかし、社員の立場からすると、今までのノウハウやキャリアを生かせない為に転職先の幅が狭まってしまう事にもなります。在職中であれば秘密保持規約にある通り、営業上や業務上に知り得た事項を社外に持ち出さない事が規則になり、それを破ると罰則対象になります。
しかし、退職後にも適応されるかどうかは、実は曖昧になっている事がほとんどです。ただし、不正に顧客リストなどを持ち出して転職先で利用した場合は、不正競争防止法違反(営業秘密の取得)で逮捕されてしまうケースも実際にありますので十分な注意が必要になります。様々なトラブルパターンがありますが、ハードワークから脱出して転職先でイキイキと仕事するのには、現職を円満退社して笑顔でいたいものです。